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【海外駐在35ファミリーに聞いてみた】海外赴任中の子供の学校選択と費用を徹底調査!学費はいくら払ってる?

海外赴任中の学校選択と費用を徹底調査!学費はいくら払ってる?

海外赴任中の教育の選択は悩ましいものですよね。日本人学校、私立インターナショナルスクール(以下インター)、現地公立校(以下現地校)や現地私立校(以下私立校)など、学校の選択肢も様々。その上、塾や補習校、家庭教師などの学習サポートをどうするかなど、子供を帯同して海外赴任する上で多くの方が悩むのではないでしょうか。そんな中で突きつけられるのが「費用」。
海外にいるからこそ子供達に受けさせたい教育がある中で、「費用」がネックになることは少なくありません。そして、勤め先の教育費補助という助けがあることによって選択が変わってくることもあります。

そこで今回、海外赴任家族の教育費の実態を探るべく、帰国子女の保護者向けコミュニティEdu-more plusで、子供を海外へ帯同したことのある35ファミリーを対象に、普段はあまり聞けないお金に関するアンケート調査を決行!海外赴任中の学費や勤め先からの補助、自己負担額、さらには学費以外の教育費について回答データをまとめました。

著者プロフィール
EDUBALアンバサダー
ベトナム(ハノイ)在住。駐在帯同生活は香港・サンフランシスコ・シアトル・ハノイと続き13年目に突入。それぞれの都市を楽しみながら、3人娘の子育てに奮闘中!グローバルな視点からさまざまな子育て、教育情報を発信します。

 

目次

  1. 子供達の学費、勤め先からの補助、自己負担額はいくら?
  2. インターの学費にクローズアップ!
  3. 学校選びのその思いを聞かせてください!
  4. 学費以外の教育費の補助はある?
  5. まとめ
  6. EDUBALで海外赴任中のお子様の学習サポートを始めてみませんか

 

まず始めに、それぞれのご家庭の子供が通う学校は以下の通りです。
(子供が複数いて違う学校の場合は複数回答しています。)

【小学校~高校まで】
日本人学校:2名
インター:20名
現地公立:16名
現地私立:2名

※Edu-more plusの会員は北米・アジアに駐在のご家庭が多く、日本人学校に通わせていらっしゃるご家庭が少ないことから、今回のアンケート調査はインターと現地校に通わせるご家庭が中心の結果となりました。

子供達の学費、勤め先からの補助、自己負担額はいくら?

Q. 子供1人当たりの年間の学費はいくらですか?(複数回答可)

海外赴任中の学校選択と費用を徹底調査!学費はいくら払ってる?

200万円以上と回答した方は私立校かインターに通うご家庭、一方で50万円以下と回答した方は現地校に通うご家庭でした。これは当然の結果とも言えるでしょう。
現地校に通うご家庭が英語圏在住であるとすれば、同じ「英語での教育」という環境でありながら、この学費の差を見ると「子供と帯同するなら英語圏がいい」と思うかもしれませんね。

また、インターの学費は100万円〜200万円から、400万円以上とお答えの方まで幅広くなりました。
 

Q. 勤め先による学費補助はありますか?ある場合はどの程度補助してくれますか?

海外赴任中の学校選択と費用を徹底調査!学費はいくら払ってる?

約83%のご家庭が勤め先からの〈補助がある〉と回答され、〈補助はない〉方は約17%となりました。〈補助がない〉方の半数は現地校のため、基本的な学費はかかっていないと考えられます。反対に、高額な私立校に通わせながらも全額自己負担という方もいました。

そして、気になるのが「補助の割合はどのくらいか」ということ。
ご覧のように〈全額〉という回答がもっとも多く、1/3以上の勤め先が学費の80%以上を補助していることがわかりました。その他の補助率は勤め先によって様々でした。
 

Q. 子供1人当たりの学費の年間自己負担額はいくら?

海外赴任中の学校選択と費用を徹底調査!学費はいくら払ってる?

補助の有無にかかわらず、自己負担額〈50万円以下〉が全体の約半数になりました。これは現地校のためそもそも基本的な学費がかかっていないご家庭に加え、学費が高い私立校でも勤め先による補助率が高いご家庭を合わせた数になります。

インターの学費は安くても年間100万円以上かかり、400万円以上という学校も珍しくありません。しかし高額なインターでも勤め先による補助の割合が高いため自己負担額が〈50万円以下〉と回答した方が4名ほどいました。

海外赴任生活という特殊な環境で、学費の自己負担が少なく済むのはとてもありがたいことですね!
 

 

インターの学費にクローズアップ!

Q. インターの学費に対する勤め先の補助の割合は?

海外赴任中の学校選択と費用を徹底調査!学費はいくら払ってる?

学費が高額なインターに通う20名に絞って〈勤め先の補助〉と〈自己負担額〉を見ていきましょう!
最も多かったのが、勤め先の補助が〈40%~60%〉と〈20%~40%〉という回答。また、全額負担してくれると回答した方が約16%となり、これに〈80%~100%〉の方を合わせると、インターの学費を「80%以上補助する」勤め先が全体の1/4を占める結果になりました。

高額なインターの学費を補助しているのはどんな企業?というのが気になるところ。製造業、商社、国際機関、その他日系企業と様々でした。今回の調査では業種による補助率の差は特に見られませんでした。
 

Q. インターの学費自己負担額は?(子供1人当たり)

インターに通わせている家庭の65%が年間100万円以上を自己負担していることがわかります。日本の私立大学の学費の平均が年間約100万円と言われる現在、それに匹敵する額、またはそれ以上を子供の学費に支払っていることになります。複数の子どもがいる場合はこれが2倍、3倍となるので、勤め先からの補助が少ない場合、海外赴任中に子供をインターに通わせるという選択はかなりの覚悟が必要と言えそうです。

学校選びのその思いを聞かせてください!

子供の学校を選ぶにあたり、「勤め先の補助や自己負担額はどの程度選択を左右したのか」「その選択をした理由や思い」をうかがってみました。

【日本人学校】
・インターに比べたら割安。インターが同じ値段だったらインターに入れていたと思います。(学費50〜100万円、補助なし、自己負担50〜100万円)

【インターナショナルスクール】
・会社からの学費サポートがなくてもインターに通わせたと思うが開始学年は多少遅かったかもしれない。(学費300万円以上、補助40%~60%、自己負担100〜200万円)
・インターに子供を入れたいという気持ちが強かった。ただ、良いと思った学校は大抵学費が高かったので、ベースに勤め先からの学費補助がなかった場合は選択肢としてあがりにくかったと思う。(学費300万円以上、補助60%~80%、自己負担100〜200万円)
・主人の会社は満3歳〜の学費を全額負担してくれたので選択肢が広がって助かりました。(学費400万円以上、補助全額、自己負担50万円以下)
・海外にいるのはせいぜい数年なのでインター一択でした。卒業を目指すわけでもないので「異文化理解」「英語力向上」に重きを置いて学校選択をしました。(学費300万円以上、補助なし、自己負担額300万円以上)
・あまり迷いはなかった。選択は間違ってなかったと思うが、もっと子供の伸びを期待してしまう。(学費400万円以上、補助5%~20%、自己負担200〜300万円)

【現地公立校】
・現地校以外の選択肢はないため左右はほぼなかったです。今後高校進学について日系私立だと半額自己負担、寮費は全額自己負担のため選択についてはかなり考えを左右されています。(学費50万円以下、補助:その他、自己負担50万円以下)
・もし現地公立校になじめなかったら日本人学校に行くことも考えました。学費はほぼ全額出してもらえるので、万が一の場合の心の余裕は持てました。(学費50万円以下、補助全額、自己負担50万円以下)
・自己負担がないのでほぼ気にしていません。(学費50万円以下、補助全額、自己負担50万円以下)

【現地私立校】
・自己負担が多くても教育と環境にお金を使いたかった。(学費400万円以上、補助なし、自己負担400万円以上)
・自己負担が多少多くても日本では得られない教育価値を優先したいと考えた。(学費200〜300万円、補助20%~40%、自己負担200〜300万円)
 

【混合】
・子供の年齢によると思う。高校生の息子は否応なくインターになるので、3人目は日本人学校か公立しか考えられませんでした。

現地校に子供が通う方々は自己負担額が少ないうえに、他の選択肢が考えにくいため、経済的にも精神的にも余裕が伝わってきました。一方、費用のかかる私立校やインターに子供が通う方々は勤め先からの補助の影響が非常に大きく、自己負担が大きい場合にはその選択に対する葛藤と覚悟が伝わってきました。筆者も3人の子供をインターに通わせるいち家庭であり、回答された方々の言葉にとても共感しました。
 

 

学費以外の教育費の補助はある?

Q. 学校以外の学習補助はおこなっていますか?

海外赴任中の学校選択と費用を徹底調査!学費はいくら払ってる?

最後に、学費だけでなくその他の教育費にも目を向けてみたいと思います。
補助の有無に関わらず、日本に戻った時の備えや日本語教育、言語の違いによる学習の補てんなど様々な理由から、学校以外の学習サポートは必須とお考えの方が圧倒的に多いと言えそうです。

ほとんどの方が学校以外の学習補助を〈おこなっている〉と回答されました。そして、「そのような学費以外の教育費について、勤め先からの補助はありますか?」という質問に対しては、約83%の方が補助はなく、残り約17%の方が補助があることが分かりました。〈補助がある〉と回答した方は全員が現地校、且つ、補習校に通うご家庭でした。補習校の費用の補助も勤め先によって様々なようです。英語圏の場合、現地校に通うご家庭が多く、だからこそ日本の教育を費用面でサポートする勤め先や、補習校は任意のため補助はしないという勤め先など、対応は様々なようです。
 

 

まとめ

これまで様々な角度から教育費を見てきましたが、いかがでしたか?
教育費の補助や負担額は住む地域や勤め先、学校により様々でしたが、それぞれの選択におけるご家庭の思いが非常に印象的でした。海外での子供の教育は、学費や滞在期間、教育方針や価値観が交錯しながらの選択であることが良く分かる結果となりました。そこに至るまでの思いや強い意思は胸に迫るものがあります。
海外赴任という特殊な環境だからこそ教育の選択も複雑になり、最良な選択を!と思えばそれにかかる費用が高額になることもしばしばです。「学費」は、海外赴任家族の教育の選択や生活に大きく影響していることがわかりました。
今回の調査が、海外赴任を予定されているご家庭や教育の選択が必要な方々の参考になれば幸いです!

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    • 短期集中コース
    • 高1~3
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    • 高1~3
    • 群馬県
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